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3.3 透過損失の測定方法
(1)透過損失の測定 (3.31)ここで注意すべき点を列挙すると(Iso 140) 1)両室とも音のエネルギーが完全に拡散し、一様な分布をせねばならない。そのためには室容積50m3以上で不整形をした残響室を用いるか、直方体の場合は両室のノーマルモードが一致しないよう大きさを少なくとも10%変化させ縮退を生じない寸法比をとる。その上拡散手段を講じることが望ましい。 2)測定値が残響時間によって変わらないようにするため、特に低音域で残響時間が2秒以上にならぬよう調整する。 3)試料面積は壁約10m2、床10ー20m2で、一辺2.3m以上必要であり、できる限り実際の構造に等しく造りつける。 4)試料透過以外の径路による音の伝達は、無視できるほど小さくなければならない。 5)音源はバンドノイズで、両室とも多数点で100ー4000Hzの1/3オクターブバンドの音圧レベルを測定し、エネルギー平均を求めてL1、L2とする。 6)吸音力A2は残響時間測定値から求める。 以上の諸条件を満足する際小規模の測定室は図3.08になる。
(3.32)この値は実験室の測定値と比較するのに用いられる。 現場の2室間の遮音評価には、両室間のレベル差、式3.33を用いる。 (3.33)しかし受音レベルL2は吸音力A2に反比例するから、欧米では受音質吸音力を10m2で標準化した上で評価する。 (3.34)または受音質の実測残響時間T秒を、典型的な居室の0.5秒で規準化し、 (3.35)このDn,0.5はISOの規格とされ”標準レベル差”とよぶ。 わが国では居住者の体験する実態を重視し、式(3.33)レベル差Dを用いる評価法が規格化されている。(JIS 1417)。
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